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男の生き様
男女同権であるべき論とは別に、男女は本質的に異なるものだということを言うとこの国では少し嫌な顔をされることがある。男には「男の作法」が女には「女の作法」があり、それが伝統的に正当なものとして社会に受け入れられてきたという事実を認識せずにいて、よい関係など築くことはできまい。男女の差異は後天的な影響が強いのではないかなどと昔考えていたのだが、娘が生まれてからそれが間違いであることに気がついた。男女の差異の多くは遺伝子による先天的なものなのだ(実証しようのない確信にすぎないので反論は勘弁願いたい。)。

そして、男の生き様なるものは、男性の憧れとしてその本能を直接的に刺激する極めて自己陶酔的な概念であり、女性の理解を求めない点で排他的な存在である。ここまでの話を違和感なく共感いただける方にお薦めの本はこちら。以前、ご登場願った友人が大絶賛していたので手にとってみた本である。

人間というもの(司馬遼太郎)
おもしろくてありがたい(池波正太郎)

d0042715_18523896.jpg歴史小説なるものは、歴史的事実の大枠をフレームワークとした大きなホラにすぎない。客観的事実なんてものの割合がどれだけあるのかは意味をなさない。作家が主人公を通じて語らせたい内容が書いてあると思ったらよいだけのことである。俵万智さんがある対談で言っていた。「どこまでが事実なんですか?という質問ほど作家をげんなりさせるものはない。全部真実か、全部嘘かと言われるとどちらかというと全部真実であるという答えの方が近い。」と。この2冊には彼らが語る「真実」がふんだんにこめられている。男の生き様なる理想形を未だに追い求めたい方には是非読んでいただきたい。女性の方には「男の子の遊び方」が理解できるようになる貴重な本かもしれないので、その意味ではお薦め。
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by neon98 | 2005-12-14 18:53 | 読書・映画等

誰がやってもいいんだけれど…。
随分前にtoshiさんが内部統制監査に産業界が反発?(2)というエントリの中で
公務員になった経験がありませんので、どう言ったらいいのかわかりませんが、同じ日に金融庁と経済産業省から、似たような報告書が出てきたとき、その両者の関連性などについて、説明とかあったらいいのになあ・・・と思ってしまいます。2週間ほど前、東京のACFEの委員会で、企業会計審議会内部統制部会長の八田進二教授に直接お聞きしたところでは「まったく別々に作ったもので、全然関係ありませんよ」ということで、驚いた次第です。縦割り行政とはいえ、規制されるのは同じ企業なんですから、敵対的買収への防衛指針のときの「経済産業省と法務省」のように、合同で報告書を作成する、ということがあってもいいのではないかなあと思ったりもします。かたや証券取引法による行為規制目的、かたや新会社法による関係者の利害調整目的という、別々の目的を指向していることは理解できるのですが、もう少し交通整理があってもいいのではないでしょうかね。
と書いておられましたが、今日両者を比較して同じことを感じました。

金融庁の方は企業会計審議会ということで会計監査の一部としての内部統制監査という位置づけは理解できるのですが、経済産業省の方は随分と会社法・証券取引法の分野まで出っ張っておられるようで…。経済産業省がでていくと、単なる縄張り争いにとどまらず、指針の法的性格まで変わってくると思うんですよね。金融庁の場合は会計基準に取り込まれることになるのでしょうが、経済産業省の場合は会社法・法務省令・証券取引法との関係はどうなるのかということをいちいち考えないといけなくなります。こんなことを書くと怒られちゃいそうですが、企業価値研究会といい、先日の情報開示ガイドラインといい、随分他人の領域にまで侵入しておられるような気がしまして。。。いえ、誰がやってもいいんですが、法的な性格付けはきちんと整理してもらいたいです。はい。
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by neon98 | 2005-12-14 09:21 | LEGAL(General)

ミクロ経済学再訪
大学在籍時は、ミクロ経済学は数学の世界、マクロ経済学は社会科学の世界で、ミクロはなんだか「分析グッズ」というおもちゃで遊んでいるような気分がして好きになれなかった。それでも、米国のCorporate Governanceの評価をした論文を読んでいく際にはある程度のミクロの知識が必要になるので、おいていた本を実家から送ってもらった。

ミクロ経済学入門 日経文庫―経済学入門シリーズ(奥野正寛)。こんなに薄い本で大丈夫なの?と不安になるけど、これが一番お薦めだ。ミクロを担当していた教授も基本的な本としてこれを薦め、国家試験受験者も皆これを読んでいた。ミクロの入門書なのでゲーム理論プロパーの記載は少ないが、これはやむを得ないだろう。あとはミクロ経済学(伊藤元重)も一緒に送ってもらった。

いずれも一度読んだ本なので計一時間で斜め読みし、記憶を喚起する程度。法と経済学―企業関連法のミクロ経済学的考察(宍戸 善一・常木 淳)もアマゾンで購入して読んでみた。悪い本ではないけれどもやや入門的にすぎたかもしれない。会社法の経済学(三輪芳朗・ 柳川範之・神田秀樹・編)でも読んでみるか。

法と経済学なんて法律実務家に直接関係あるの?と言われると、答えはYES and No。直接裁判所を説得する材料になることは極めて稀だろうけど、ある既存の価値観が所与とされている場合にそれを崩す説得的な材料となるように思う。その意味では法律家にとって違和感がある結論であればあるほど有益な場合があるのかもしれない。ある結論を支える仮説にモデルが存在し、それが実証研究により裏付けられていればなおよい。

私がリンクしているAwake in a muddleという非常に有益なBlogに法と経済学はなぜ米国でのみ栄えているのか?というエントリがあるので、興味のある方は是非ご覧ください。この方のBlogは、表層的な法律実務だけを扱っている私が恥ずかしくなるような興味深いテーマ選択をされておられます。もっと大切なことは、この方の文章が単に美しいというだけにとどまらず、とても言葉を大切にするという印象を与えることでしょうか。
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by neon98 | 2005-12-14 01:32 | 読書・映画等

「浦島太郎」脱却計画
考えてみれば昨年の6月頃から日本の法律実務から遠ざかっているわけで、帰国した後はあらゆる面で浦島太郎であることは間違いない。法律知識の面では新会社法、証券取引法、民法、民事訴訟・執行・担保法、個人情報保護法、破産法・・・ほとんどあらゆる法律が改正されてしまったし、その間新しい判例もどんどん出ているはず。ネットで日経ニュースをチェックしているとはいえ、紙面で読むほど情報量がないわけで、ビジネス情報の面でもかなりの出遅れが予想される。さすがにまずいだろうということで、商事法務を送ってもらったはいいものの、書棚に蓄積されるだけであまり読んでいない。

d0042715_7393586.jpgむろん米国にいる機会を日本法だけの学習に充てるわけにもいかず、空いた時間を少しずつ充てていくことになるが、うーん、これはつらい。まずは、新会社法から初めていくことにするが、「浦島太郎」脱却計画の目玉は何故かマツケンサンバだったりする。。。流行っていることは知っていたけど、Japan TVを申し込むわけでもなく、ネットで映像を探したりするわけでもなかったので、近所の日本人の子供にマツケンサンバの実演を見せられて、こんなものかと初めて知った。
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by neon98 | 2005-12-13 07:40 | よしなしごと

内部統制に魂を入れることができるのか
内部統制という言葉がしきりに使われるようになったのは、ここ数年の話で直接の契機はSarvanes Oxley法404条が制定されてからの話になります。実は、このあたりの話はどちらかというと会計士さんの分野と認識されていて、弁護士の中で内部統制について必死に勉強されている方は珍しいと思われ、私もその例外ではありません。このあたりはToshiさんのBlogでへえーと思いながら勉強させていただいている分野でして、ぼちぼち追いついていこうと勉強を開始した程度の段階です。従って、とりあえず感想めいたことを書きとめておいて、後日知識を追加していくことにより、直感的な感想を実証していくというスタイルをとりたいと思います。

1. なぜ内部統制ということが叫ばれるようになったのか?

これは内部統制の範囲をどうとらえるかという問題とも関連します。会計監査の一方法としてとらえるのか、より広く法令遵守、企業経営との関連でとらえるのかとも関係するでしょう。エンロン事件後のSOXについては過剰反応という評価をするのは簡単なのですが、その評価もやや慎重性に欠くような気がします。

内部統制は、少なくとも日本国内での時代の流れには沿っているといえるのかもしれません。かつては当局主導で行われていた金融機関の法令順守が金融検査マニュアルによって検査体制の問題に移行しつつあるように、行政の役割の変化ということがまず大きな流れとして指摘できるように思います。行政による企業経営の介入というものが大きく後退し、むしろ情報開示・企業内部での検査体制の検証という部分に法の役割が移行しつつあるということはいえるでしょう。

ただ、法令遵守のための内部監査体制を整備するというのはずっと昔からの課題であったわけで、それが何故現行SOX制度に取り入れられることとなったのかというのはよくわかりません。取締役の義務違反という問題からすると、不祥事が発生した場合にその防止のために十分な注意義務を果たしていたのかというのはずっと昔から意識されつづけたきたことです。昔から意識されつづけてきたことが法制度として取り入れられるということは、どういうことなのか、すなわち取締役による自主努力に加え、規制を強化することが有益なのかという議論がありうると思います。

2. コストパフォーマンスとしてどうか

投資家保護のために役立つとはいってもやはりコストパフォーマンスは気にしなくてはいけません。特に公開企業でもさほど大きくない企業に対しての規制としてどうなのかという観点は当然必要でしょう。

3. 内部統制の開示の問題

開示をすることはいいことだとはいえ、内部統制という概念がひどく幅広く、手法としても色々とあるところでしょうから、開示をしたところで比較検討が可能になるものなのか。すなわち、本当に投資家にとって有益な情報となるのかということは気になるところです。

4. 従業員のモチベーションとの関係

残念ながら制度だけ作ってみるという反応が予想されると思うのですが、それが従業員の事務負担になり、やる気を阻害しないかということは気になります。意思決定プロセス、仕事の自由度の面において日本企業の従業員に与えられた裁量は比較的狭いように思います。付加価値という意味では無益な内部業務がさらに増えるということに関し、皆さんがどのようにかんじられるか、具体的な設計が非常に難しいのではないでしょうか。

勉強不足ゆえなのでしょうが、具体的に何をするの?というあたりがまだまだ見えてきません。たしかに不祥事防止という必要性はあるにせよ、内部統制がどれだけの抑止効果を持ちうるものになるのか、私にはまだまだよくわかりません。西武グループの不祥事が防止できるような制度設計と言われると、うーん。。。という感じです。やれと言われるから、制度は作ってみたものの。。。ということにならないように思考錯誤していくんでしょうね。直感的な感想はやや否定的ですが、意見を固めずに少し慎重に考えていこうと思います。
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by neon98 | 2005-12-11 16:46 | Corporate Governance

PosnerによるLaw School Ranking
ロースクールランキングというものがある。その中で最も有名なものがU.S. News & World Reportによるものだ。当のロースクール業界からは反対を受けているが、優秀な出願者の確保、寄付金集め、卒業生の就職確保などで多大な影響力を有するものらしい。少し前にあるロースクールでUSNEWSに誤ったデータを提供してしまった結果、ランキングが大幅に低下してしまい、決まっていた就職に支障が出るなど困った結果が起きたことがあったようだ。これは当然ながらJDを対象としたランキングだが、多くの学校はJDと同じ授業を受け、同じ教育環境におかれるのだから、LLM出願者にも関係がないとはいえない(むろんLLM卒業校のランキングがその人の将来を左右する局面がJD学生と比較して少ないとはいえるだろう。)。

このランキング制度には弊害もあって、対象となるロースクールに間違ったインセンティブを与えるとの指摘もある。指宿教授のブログの過去記事で紹介されている記事(Law.com)では、ランキングをあげるための以下のような作為的な手法が幾つか紹介されている。
For example, schools can delay granting sabbaticals or leave to their professors until the spring semester in order to improve their student-faculty ratios for the survey. That means an overload of courses in the fall and a thin selection in the spring.

They also can divert students with lower LSAT or grade point averages to their part-time programs, the credentials of which have less weight in the ranking computations. The result is a two-tiered system where students with perhaps more diverse backgrounds and experiences are separated from other students whose LSAT scores and grade-point averages happen to be high.

Law schools may also reduce their first-year class size, the class that the publication uses to compute some of its data. Such a move could cause students who may otherwise have been accepted into the school to wait until their second year to attend their first-pick school.
ランキングが著しく改善したロースクールがあり、その原因を検証したところ、教育内容等の変化ではなく、卒業生の進路を把握する努力をしたというのが原因だったそうだ。また、ランキングを負いすぎるとLSATのスコアのみを重視するようになり、少数者の学習機会を与えるインセンティブに欠くという批判もある。

このような批判があるとはいえ、出願者が学校を選択するにあたり、ランキングおよびその背景にあるデータが有益な情報となるのはたしかであり、ランキング制度そのものをなくすという方向には賛成しがたい。上のLaw.comで紹介されているランキングに関するシンポジウムに参加した著名なRichard A. Posnerが、Law School Rankingsというペーパーを書いている。

ポズナーもランキング制度を、出願者が選択をするための情報を提供する最も効率的な方法として支持はするものの、USNEWSの手法を恣意的であると批判をしている。彼の批判の要点は、(1)ランキングの有効性はランキングを決定するにあたっての数々の指標に充てられる恣意的な重みづけにより損なわれる、(2)順位間の格差の大きさを示さないという点にある。脚注4によれば、2004年のランキングを決定する指標とその重み付けは以下のとおりである。
quality assessment by academics, 25%; quality assessment by lawyers and judges, 15%; median LSAT score, 12.5%; median undergraduate GPA, 10%; acceptance rate, 2.5%; employment rate at graduation, 6%; employment rate nine months after graduation, 12%; bar passage rate, 2%; expenditures per students for instruction, library, and supporting services, 9.75%; student/teacher ratio, 3%; average per-student spending on all other items (e.g. financial aid), 1.5%; and total number of volumes and titles in library, 0.75%
Posnerは、Top45校のデータを調査し、多くの出願者にとって有益なcomposite rankingというものをあげる。これは、mean LSAT; LSAT dispersion; job replacement; clerk replacement; and business-law faculty qualityという各指標それぞれのランキングを重み付けすることなく平均をとったものである。彼がそれぞれの指標を重要とした理由の要点は以下のとおりである。

LSATのスコアは現在のランキングと相関関係が高い、またランキング内の指標のうちacademic reputation, non-academic reputation, GPAなどの主観的な指標とも相関関係が高い。ロースクールを他の生徒からも学び、成功者同士の人脈をつくる機会と位置づけると、LSATの平均値は重要である。

LSAT dispersionは、生徒の中でLSATのスコアにどれだけバラつきがあるかを示す。バラつきが大きいと、教師が低いレベルの生徒にあわせて講義をするプレッシャーを感じ、教育レベルが低くなる(Posnerの考え方からすると当然かもしれないが、彼がAffirmative Actionに対して否定的だということがわかる。この指標をとると当然ながらAffirmative Actionで有名なUC Berkeleyのランキングが低くなることが指摘されている。)。

トップローファームへの就職、エリートへの道と思われているClerkへの就職については特段説明が必要ないだろう。ビジネスローに関する教授陣の質という指標については、多くの学生が法律実務に興味があることからすれば教授陣の質というデータはビジネスローに絞るべきだという彼の主張を反映している。

これらの指標によるランキングをまず弾き出し、これを単純に平均した平均ランキングが彼の主張するcomposite rankingである。これにより弾き出したランキングと元のUSNEWSのランキングを見てみよう。
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当然ながら、ビジネスローに強いといわれてきたロースクールの順位はUSNEWSランキングよりも向上し、学者系といわれるYaleなどの順位は下がることとなる(だからといって、Yaleを蹴るかというのは別問題だけど。)。でも、えー、Stanford、そんなとこまで落ちちゃうのーという驚きはもちろんある。ちなみに、中堅・下位校になるとUSNEWSランキングとの差異はもっと大きくなる。興味がある人は原文Table3の「USNWR RANK」と「AVERAGE RANK」を比較していただきたい。

ちなみにPosnerは出願者のあるべき学校選択について以下のように指摘している。

まず、Richard SanderによるAffirmative ActionのA Systemic Analysis of Affirmative Action in American Law Schools, 57 Stanford Law Review 367 (2004) (PDF47thさんのエントリ)の中で、権威あるロースクールに通って平凡な成績、低いランクのロースクールに通って好成績をおさめることのトレードオフが証明されたとする。
次に、ローファームは、出身校とそこでの成績との両方を重視しているが、最高レベルのロースクール以外では成績が重視されているとする。
このことの帰結は、ギリギリの成績で合格した出願者はランクの低いロースクールを選択すべきだということになる。すなわち、ランキングの高いX校でのB平均よりも、ランキングの低いY校でのAマイナス平均を選択せよということになろうか。

感情的にしっくり来ないものはあるけれど、エリート弁護士として成功するということに興味を抱く出願者に有益な情報として割り切ってしまえば、一つの考え方としておもしろい。典型的な出願者にとっての賢いロースクールの選び方とでも言うべきかもしれない。
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by neon98 | 2005-12-10 07:41 | Law School

Last Christmas in New York City
今年も街は輝きと喜びの季節を迎える・・・
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君と迎える何度目のChristmasだったかなあ。僕に手編みのマフラーを首にかけてくれたときがあったじゃない。あのとき、僕はすごくうれしかったんだけど、なんだか照れくさくて「毛糸がちくちくする。」とか言っちゃったんだよね。そしたら、君は本気で怒り出して・・・
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異国で過ごす最後のChristmas。僕たちはこれから何度Christmasを一緒に迎えられるだろう・・・

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ふと手をつないだとき、君はこう言った。
あなたの手・・・・とても冷たい。でも、手が冷たい人は心は暖かいのよね・・・




彼女の言葉に、昔読んだ漫画のラブストーリーの台詞を思い出した。別れ話の前にはこういう台詞が出るのだ。
そうでもないよ・・・僕はそんな人間じゃない・・・



漫画の台詞と今の幸せな気持ちと比較して僕は思わず笑ってしまった。手が冷たいって言われたって。あーた。ねえ・・・・。しょうがないじゃない。だって、僕は・・・
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     ↑ボク(この物語の主人公)

この物語はフィクションであり、実在の人物とは関係ありません。
All right reserved@Neon98

失礼しました(^^)。(ちょっとわかりやすくしてみました)
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by neon98 | 2005-12-09 11:20 | 日常・海外生活

戦闘開始
話題を変えようと思ったが、発見してしまったので。。。M&Aコンサルティングによる宣戦布告(PDF)。とりあえずノーコメント。日本のコーポレートガバナンスのためにどういう結果がいいのか、じっくり見させてもらおう。
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by neon98 | 2005-12-09 03:47 | M&A

「親日派」子孫の財産没収する法律
しばらくTOB絡みの話が続いたので話題を変えてみよう。「新日派」子孫の財産を没収する法律が韓国で成立したというニュース(Asahi.com)が配信された。
朝鮮半島の植民地化や植民地統治に協力したとされる人の子孫の土地や財産を国が事実上没収するとする新法が8日、韓国国会で成立した。「親日派」の先祖までさかのぼり、築いた富を奪うものだが、親日派の認定方法や財産権侵害との関係で論議も呼びそうだ。

 新法は「親日反民族行為者財産の国家帰属特別法」。与党・開かれたウリ党議員が発議した。対象期間は日露戦争から第2次世界大戦終戦までで、特に1905年に日本が韓国の外交権を奪った第2次日韓協約や10年の日韓併合条約の締結を推進したり、日本から爵位を受けたりした公職者らを「親日反民族行為者」と規定。大統領直属の委員会が認定する。
日本人としては複雑な気持ちにならざるを得ないが、そのことはさておき、お隣の国の憲法はどうなっているのだろうか。事後法による実質処罰といえるのではないか(民族に対する罪を事後的に制定するのに似ている)、実質処罰が正当化されるとしても「罪」と因果関係のない財産の取扱いの問題、子孫に対する「罪」の帰属の問題、対価なき没収という問題、あらゆる点で常識では考えにくい事態になっているように思う。あまり他国のことを批判したくはないが、もう少し別のやり方がなかったのか。民主主義による横暴ではないのか。
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by neon98 | 2005-12-09 03:19 | よしなしごと

もう少し大人の対応をした方がいいのでは?
MACによる公開買付価格の引き上げ後、新日本無線取締役会が改めて日清紡TOBへの賛成・MACTOBへの反対を表明した(新日本無線HP)。以前のエントリで意見表明に対する意見は既に述べたのだが、TOBへの賛成・反対が妥当かどうかという問題はさておき、話し合いが行われている様子がないのは問題じゃないか。

新日本無線の場合は敵対的買収防衛策をとる必要もなく、実際とってもいないのだけれど、幾つかのケースをこれまで見てきて、敵対的買収者と対象会社との間で話し合いをしている様子があまり見られないというのがネットで得られる情報(例えば、この日経ニュース)だけ入手している僕の印象だ。買収者や「マネーゲーム」への反感というものはわからなくもないけれど、上場企業の取締役たるものがそれを行動であらわしてしまっては恥ずかしい限りだ。

新日本無線のケースはさておき、買収防衛策一般論としていえば、敵対的買収をかけられた場面で、株主にとって本当に有利な条件が提示されたのであれば、そこで対象会社側も降りていく、こういう自己監視作用たるものがある程度機能することが買収防衛策の前提となるべきだろう。十分な協議もしないで拒否を継続するだけでいいとする実務が定着しないように、何らかの歯止め措置が必要じゃないかという気がしてきた。個人的には、防衛策採用そのものの反対する立場ではないものの、環境整備がなされなければ投資家の信頼確保なんて画餅に帰すると思う。単なる感想にすぎません。。。
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by neon98 | 2005-12-08 02:52 | M&A

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